ベンチャーの福利厚生はなぜ重要なのか?
大企業とベンチャーで福利厚生はどう違う?
福利厚生を含めて、転職時の労働条件の確認方法は?
こんな疑問を持っている方に向けて、記事を書いています。
この記事を読めば、大企業とベンチャーの福利厚生の違いを理解し、転職成功のヒントを得られます。
私自身、福利厚生が充実していた大企業からベンチャー企業へ転職しましたが、サービス内容の大きな違いにカルチャーショックを受けました。
そんな苦い経験を踏まえて、転職の際に福利厚生のどこをチェックしておくべきなのか、この記事でご紹介しておきたいと思います。
目次
ベンチャーの福利厚生はなぜ大事なのか
大企業からベンチャーに転職する時、なぜ福利厚生をチェックすべきなのか。
それは、福利厚生の質によって生活レベルが大きく左右されてしまうからです。
まずそもそも、大企業に備わっている福利厚生はこれだけの種類があります。
大企業の福利厚生リスト
無料の社内研修
海外研修制度
格安の社員食堂
全国の宿泊保養所
住宅補助や家族手当
特別価格の社宅や独身寮
ほんの一部を記載しましたが、大企業ならではの福利厚生サービスはたくさんあります。
大企業で働いていると目立たない福利厚生ですが、しっかり活用すれば支出を大きく減らせます。
実際私の場合、社員食堂はランチ300円、保養所は1泊5,000円、住宅補助は月50,000円でした。
この手厚さは大企業ならではですし、今思えばとても恵まれた職場環境で働いてたんだなと思います。
ただし裏を返せば、ベンチャー企業にはこれらの福利厚生が充実していないケースが多いです。
福利厚生が不十分=大企業時代より支出が大きくなるということなので、事前にチェックが必要です。
したがって、ベンチャーへ転職する際は、労働条件と併せて福利厚生も細かく調べるべきなのです。
ベンチャー転職でチェックすべき5つの福利厚生
大企業からベンチャーに転職する際、必ずチェックすべき福利厚生のポイント5つご紹介します。
一部福利厚生とは異なる条件もありますが、大事なところなので併せて確認してくださいね。
住宅手当
最も大事なチェック項目としては、住宅手当についてでしょう。
毎月の支出に直結する福利厚生なので、ここは必ずチェックしておく必要があります。
調べ方は簡単で、募集要項に「福利厚生」の欄があるので、そこを確認すれば分かります。
具体的には、以下のような記載があります。
この会社は「毎月最大50,000円まで支給」とのことですが、これだけで年間60万円得します。
もし住宅手当がない企業だった場合、年収60万円の差が生まれてしまうことになります。
住宅手当の支給ルールや金額については、入念にチェックしておくことをおすすめします。
注意ポイント
『会社から○km以内に住めば○万円支給』のような支給条件を設けている会社も多いので、自分が支給対象になるかどうかまで細かく調べましょう。
みなし残業制度
みなし残業制度は、大企業には馴染みがないルールなので必ず調べておきましょう。
みなし残業とは、一定時間分の残業代を給与に織り込んでおく制度のことですが、結構危険なルールであることを知っておいてください。
これも募集要項の「給与」の欄に記載があって、以下のように書かれています。
この求人の場合、30時間分のみなし残業代が設けられています。
なので、月間残業30時間までは残業代は支給されないということになります。
大企業だと残業代は給与に上乗せ支給なのが普通なので、大きく異なるポイントです。
ちなみに私が初めてベンチャーに転職した時、みなし残業は40時間分で月3万円でした。
何も考えずに労働契約にサインしたんですけど、これはメチャクチャ少なかったのが感想です。
毎日遅くまで残業していたのに、残業代が支給されなくて損した気分になったのを覚えています。
ベンチャーはみなし残業制度を採用する企業が多いので、割に合う金額なのか事前に確認しましょう。
明らかに少ない金額だった場合は、先方に確認と交渉をして、条件の改善をお願いしてください。
注意ポイント
みなし残業時間分、必ず働かなければいけないわけではないので注意。月間40時間分設定されていても、残業ゼロで終えても全く問題ないのでご安心ください。
休日
休日のルールはどうなっているのかも、非常に重要なポイントになります。
福利厚生ではなく労働条件になりますが、大企業のように土日祝日完全休みではない場合は注意です。
不動産会社の求人の一例ですが、募集要項の「休日・休暇」にてこんな記載があります。
週休2日制なのは問題ないんですが、この求人の注意点はここにあります。
土日祝日は休みではない
第1週・第4週は週休1日となる
成果報酬型の不動産営業の求人なのもあり、大企業より労働条件はかなり厳しいです。
ガンガン働く傾向が強いベンチャーほど、休日が少なく設定されている場合があるので要チェック。
休日を見落として転職してしまうと大変なことになるので、必ず調べておくことをおすすめします。
退職金制度
大企業と異なり、ベンチャーは退職金制度がないところが多いので要チェックです。
もし退職金の記載があれば、勤務年数に応じてどれくらい退職金が支給されるか知っていくべきです。
将来的にさらなる転職を見据えている人は、キャリアプランに関わる部分なので確認必須でしょう。
ただし、前述のとおりベンチャーは退職金制度がないところがほとんどです。
募集要項に記載がなかったとしても、特に反応する必要はないので大丈夫ですよ。
注意ポイント
退職金に関しては参考程度というスタンスで確認しましょう。先方から「退職前提で応募してくるのか?」と不審に思われる可能性があるので、くれぐれむ注意しましょう。
副業制度
その会社で副業を承認しているのかどうか、あらかじめチェックしておきましょう。
これは未来を見据えた対策なので、副業をしたいかどうか置いておいて確認しておいた方が良いです。
なぜ副業制度が大事かと言えば、大企業からベンチャーに転職したら起業したくなるからです。
経験談として、ベンチャーで働くと自分で事業をやることの面白さを学べるので、起業に興味を持つようになります。
ただいきなり起業するのはリスクが高くて大変なので、副業からスタートが妥当な路線になるのです。
もちろん副業するかどうかは自由ですが、副業を推奨している会社かは調べておいた方がいいでしょう。
優良ベンチャーに出会えるおすすめ転職エージェント
先ほどご紹介した福利厚生のチェックポイントを、全て満たす優良企業はどう出会えば良いでしょうか。
ここからは、優良求人をたくさん取り扱っているおすすめの転職エージェントをご紹介していきます。
リクルートエージェント
リクルートエージェントの特徴
- 業界最大手で求人数No.1
- 大企業からベンチャーまで幅広く掲載されている
- 担当者の質が良く、フォロー体制もしっかりしている
- 利用しやすいWebページのデザインになっている
リクルートエージェントは、リクルートキャリアが運営する国内最大級の転職エージェントです。
圧倒的な求人数と実績を誇っているので、必ず使うべきサービスNo.1です。
私自身も利用経験があるのですが、量・質ともにAランクだったので非常に満足でした。
多くの優良ベンチャーがあり、福利厚生も充実している会社も多いのでおすすめです。
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doda
dodaの特徴
- 担当者の質は圧倒的No.1、フレンドリーさが好感
- スピード感あり、短期間での転職活動に最適
- 転職人気企業ランキング300位までチェックできる
dodaは、パーソルキャリアが運営する大手転職エージェントです。
リクルートエージェントに次ぐ大きさで、対応力や担当者の質に関してはNo.1だと思います。
担当者との距離感が近く、何でも相談できるようなフレンドリーさが魅力。
私自身、3回目の転職はdodaを利用したのですが、担当者の質の高さで決めました。
求人数が多い上、福利厚生に関してもざっくばらんに質問しやすいエージェントです。
気持ちよく利用できるサービスなので、カジュアルに転職活動したい方にはおすすめです。
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マイナビジョブ20's
マイナビジョブ20'sの特徴
- マイナビグループが保有する優良求人に出会える
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マイナビジョブ20's は、20代の若手人材に絞った面白い求人を取り扱っています。
20代の方は絶対利用すべきだと思いますし、挑戦しがいのあるベンチャー企業が多い印象です。
大手人材会社マイナビグループなので、求人の量・質ともに全く申し分ないです。
20代ならではの限定求人と出会えるので、他には掲載されていない可能性もあります。
若くて活気のある職場で働きたいという20代は、ぜひ活用してみてくださいね。
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ここまで、優良ベンチャーと出会える転職エージェントをご紹介してきました。
ベンチャー限定ではなく、自分の希望に合った転職エージェントを選びたい方は、私がまとめたおすすめ転職サービスの記事をご覧ください。
【厳選】転職で役立ったおすすめエージェント6選とサービス3選
まとめ
以上、福利厚生のチェックポイントやおすすめの転職エージェントをご紹介しました。
募集要項に記載されている部分をよく確認して、不明なところは転職エージェントに聞けばOKです。
では最後に、おさらいをしておきましょう。
まとめ
ベンチャー転職でチェックすべき5つの福利厚生
- 住宅手当
- みなし残業制度
- 休日
- 退職金制度
- 副業制度
優良ベンチャーに出会えるおすすめ転職エージェント
- リクルートエージェント
- doad
- マイナビジョブ20's
改めて、大企業とベンチャーは福利厚生に大きな差があります。
転職後に後悔しないように、必ず事前にチェックしておくようにしてください。
あまり重視されない福利厚生について、ぜひこの機会に覚えておいてもらえればと思います!